トウペ
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |  日本〒592-8331 大阪府堺市西区築港新町1-5-11 |
| 設立 | 1919年（大正8年）10月15日 創立は1915年（大正4年）12月21日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 3120101004711 |
| 事業内容 | 塗料事業 化成品事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長：伏見好正 （日本ゼオン出身） |
| 資本金 | 4億9000万円 |
| 売上高 | 105億1700万円 （2020年3月期） |
| 純利益 | ▲5億9220万1000円 （2023年3月期）[1] |
| 総資産 | 89億1387万1000円 （2023年3月期）[1] |
| 従業員数 | 287人（2022年4月） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 日本ゼオン100％ |
| 外部リンク | https://www.tohpe.co.jp/ |
| 特記事項：古河三水会の会員会社である｡ | |
株式会社トウペ（英称：TOHPE CORPORATION）は、大阪府堺市西区に本社を置く塗料メーカーである。日本ゼオン株式会社の完全子会社。旧社名は東亜ペイント。
製品・事業に、塗料（各種合成樹脂塗料・ラッカー類・水系塗料・油性塗料・シンナー類）、接着剤、合成樹脂加工剤、合成ゴムの製造販売、塗料関連設備・機器類の販売、建物外装塗装工事請負がある。産業向け塗料が主力で、路面標示材は高シェア。販売会社のトウペ販売などを有しトウペグループを構成している。
主力製品・事業[編集]
- 建築塗料
- 外装塗料
- 鋼構造物
- コンクリート重防
- 工業用建築資材
- 工業用金属・機械
- 皮革用塗料
- 道路用塗料
- 化成品
- アメリカンフラワー
主要事業拠点[編集]
- 本社：大阪府堺市西区築港新町1-5-11
- 東京支店：東京都台東区
- 北海道営業所：北海道北広島市
- 仙台営業所：宮城県仙台市宮城野区
- 北関東営業所：茨城県古河市
- 東京営業所：東京都台東区
- 北陸営業所：富山県射水市
- 名古屋営業所：愛知県名古屋市中区
- 大阪営業所：大阪府堺市西区
- 中四国営業所：岡山県倉敷市
- 九州営業所：福岡県糟屋郡新宮町
- 茨城工場：茨城県古河市
- 三重工場：三重県伊賀市
- 倉敷工場：岡山県倉敷市
- 九州工場：福岡県糟屋郡新宮町
子会社[編集]
- トウペ販売株式会社：大阪府堺市西区
- 四国トウペ販売株式会社：香川県高松市
- 九州東亜商事株式会社：福岡県北九州市八幡東区
- トウペディップアート協会：大阪府堺市西区
- 東亜開発株式会社：大阪府堺市西区
- 北海道ライナー株式会社：北海道札幌市北区
- トウペケミカル株式会社：岡山県倉敷市
- トウペカラーサービス株式会社：大阪府堺市西区
沿革[編集]
- 1919年（大正8年） - 東亜ペイント製造株式会社を設立。
- 1939年（昭和14年） - 社名を東亜化学製煉株式会社に変更。
- 1943年（昭和18年） - 小泉ペイント株式会社を合併し、東京工場を開設。
- 1944年（昭和19年）
- 製煉事業を古河鉱業株式会社（現・古河機械金属株式会社）に譲渡。
- 社名を東亜化学株式会社に変更。
- 1949年（昭和24年） - 社名を東亜ペイント株式会社に変更。
- 1953年（昭和28年） - 大阪証券取引所市場第1部に上場。
- 1961年（昭和36年）
- 1970年（昭和45年） - 茨城工場を開設。
- 1979年（昭和54年）
- 1986年（昭和61年） - 九州工場を開設。
- 1987年（昭和62年） - 東京トーアペイント販売株式会社を設立。
- 1989年（平成元年）
- 倉敷工場を開設。
- 名古屋トーアペイント販売株式会社を設立。
- 1992年（平成4年）
- 1993年（平成5年）
- 大阪トウペ販売株式会社を設立。
- 社名を株式会社トウペに変更。
- 堺事業所（現・本社）を開設。
- 岡山工場を開設。
- 大阪工場を閉鎖。
- 1994年（平成6年） - 堺事業所に機能を集中し、本社とする。
- 2001年（平成13年） - 岡山工場を閉鎖。
- 2004年（平成16年） - 会社分割により株式会社トウペ製造を新設（2013年度にトウペが吸収合併）。
- 2006年（平成18年） - 大阪トウペ販売株式会社が、東京トウペ販売、名古屋トウペ販売、九州トウペ販売を吸収合併し、トウペ販売株式会社と改称。
- 2009年（平成21年） - 古河機械金属が、当社普通株式に対する公開買付け（TOB）の実施、及び当社の第三者割当増資の全株式引き受けにより、当社の親会社となる。
- 2013年（平成25年）3月27日 - 親会社と同系列で合成ゴム大手の日本ゼオンが、当社普通株式に対する公開買付け（TOB）を実施し[2]、議決権所有割合で89.32%の株式を取得[3]。日本ゼオンの連結子会社となる。
- 2013年（平成25年）8月1日 - 株式交換により日本ゼオンの完全子会社となる[4]。
脚注[編集]
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
| 建設 | |
|---|---|
| 化学・医薬品 | |
| ゴム・ガラス・窯業 | |
| 非鉄・金属製品 | 古河機械金属 - 古河電気工業 - UACJ - 古河テクノマテリアル - 理研電線 - UACJ製箔 - 日本軽金属ホールディングス - 日本軽金属 - 日軽産業 |
| 機械 | |
| 電気機器 | |
| 商社 | |
| 金融・保険 | 富士オフィス&ライフサービス - 朝日生命保険 - みずほ銀行※1 - みずほ証券※1 - 損害保険ジャパン※1※2 |
| 運輸・倉庫 | |
| 情報・通信 | 岡野電線 - ミハル通信 - 正電成和 - 富士電機ITソリューション - 富士通Japan - 富士通エフサス - 富士通ネットワークソリューションズ - 富士通テレコムネットワークス - 富士通パーソナルズ |
| 注1：太字は古河三水会の理事会社。  Category:古河グループ | |