神谷 (東京都北区)
| 神谷 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 赤羽警察署 | |
 北緯35度46分20秒 東経139度43分46秒 / 北緯35.772106度 東経139.729417度 | |
| 座標位置：北区立神谷小学校付近 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京都 |
| 特別区 |  北区 |
| 地区 | 赤羽地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 16,109 人 |
| 世帯数 | 9,229 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.769285223 km² | |
| 人口密度 | 20940.22 人/km² |
| 郵便番号 | 115-0043[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 東京都 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
神谷（かみや）は、東京都北区の町名。現行行政地名は神谷一丁目から神谷三丁目。住居表示実施済み区域である。郵便番号は115-0043。
地理[編集]
東京都北区の北東部にあり、北は志茂と、西は赤羽南および東十条と、南は東十条および王子と、そして東は隅田川を挟んで足立区新田と接している。隅田川沿岸の低地に位置しており、目立った坂道はなくほぼ平坦である。以前は工場が隅田川沿いの土地を占めていたが、現在では1社を除いて撤退し、跡地には警察署や商業施設、企業の流通拠点が入っている。
地価[編集]
住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、神谷3-27-12の地点で43万2000円/m2となっている[5]。
歴史[編集]
地名の由来[編集]
元々「かみや」ではなく「かにわ（は）」と呼ばれる地域だった。旗本文書には「賀仁和村」「加仁波之郷」と表記されており、江戸時代には「神谷」で「かにわ」と読ませることが多かった[注釈 1]。隅田川あるいは荒川で蟹が捕れたことから蟹庭（かにわ）と呼ばれていたというのが通説である。曲亭馬琴は『兎園小説』や』『曲亭雑記』において、旧名梶原新田の「梶原」が「かぢはら」→「かぢは」→「かには」と転訛したものだと考察する。『南総里見八犬伝』において、犬塚信乃が村雨をすり替えられたのもこの地（「神宮」と書いて「かにわ」と読ませている）から小舟で釣りに行った際であった。1926年（大正15年）に王子電気軌道神谷橋駅が「かみやばし」の読みで設置されたことを契機に、読みも「かみや」に移行した。
沿革[編集]
- 1869年（明治2年）3月10日（旧暦1月28日）：神谷村（現在の神谷とほぼ同区域）が大宮県に編入[7]
- 1869年（明治2年）11月2日（旧暦9月29日）：大宮県が浦和県（現埼玉県）に改称
- 1872年（明治5年）1月8日（旧暦1871年（明治4年）11月28日）：東京府に編入[7]
- 1878年（明治11年）7月22日：東京府北豊島郡に所属[7]
- 1889年（明治22年）5月1日：町村制の施行に伴い東京府北豊島郡岩淵町に所属
- 1917年（大正6年）12月：日本最初の民間飛行場、岸飛行場が開業。 ※1921年（大正10年）3月に閉鎖。
- 1932年（昭和7年）10月1日：岩淵町と王子町が合併して王子区となり東京市王子区に所属
- 1935年（昭和10年）11月1日：東京都神谷尋常小学校開校
- 1947年（昭和22年）3月15日：王子区と滝野川区が合併して北区となり東京都北区に所属
- 1947年（昭和22年）4月1日：東京都神谷尋常小学校が北区立神谷小学校に改称
- 1955年（昭和30年）3月30日：北区立神谷中学校開校（開校式は4月13日）
- 1958年（昭和33年）4月1日：神谷小学校分校開校
- 1958年（昭和33年）10月1日：神谷小学校分校が北区立神谷第二小学校として独立
- 1965年（昭和40年）：環七通りが開通
- 1980年（昭和55年）：都営バス滝野川営業所がそれまでの豊島区西巣鴨から神谷三丁目に移転、都営バス北営業所として発足
- 1991年（平成3年）11月29日：東京メトロ南北線が駒込～赤羽岩淵間で開業（神谷に駅の設置はない。「王子神谷駅」は王子五丁目に所在する）
- 1995年（平成7年）4月1日：神谷第二小学校を神谷小学校に統合。
- 2024年（令和6年）：神谷小学校、神谷中学校、稲田小学校(神谷ではない)の三校が統合し、北区立都の北学園となる。(予定)
世帯数と人口[編集]
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 神谷一丁目 | 3,385世帯 | 5,985人 |
| 神谷二丁目 | 2,620世帯 | 4,532人 |
| 神谷三丁目 | 3,224世帯 | 5,592人 |
| 計 | 9,229世帯 | 16,109人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 14,463 |
| 2000年（平成12年）[9] | 14,677 |
| 2005年（平成17年）[10] | 14,912 |
| 2010年（平成22年）[11] | 14,958 |
| 2015年（平成27年）[12] | 15,333 |
| 2020年（令和2年）[13] | 16,382 |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 6,269 |
| 2000年（平成12年）[9] | 6,703 |
| 2005年（平成17年）[10] | 7,113 |
| 2010年（平成22年）[11] | 7,466 |
| 2015年（平成27年）[12] | 7,734 |
| 2020年（令和2年）[13] | 8,763 |
学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2024年度以降）[14][15]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 神谷一丁目 | 全域 | 北区立都の北学園 | |
| 神谷二丁目 | 全域 | ||
| 神谷三丁目 | 全域 | ||
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 神谷一丁目 | 89事業所 | 613人 |
| 神谷二丁目 | 137事業所 | 1,097人 |
| 神谷三丁目 | 120事業所 | 3,345人 |
| 計 | 346事業所 | 5,055人 |
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 392 |
| 2021年（令和3年）[16] | 346 |
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 4,160 |
| 2021年（令和3年）[16] | 5,055 |
交通[編集]
町内に鉄道の駅はないが、北西にJR東日本の赤羽駅、南西にJR東日本の東十条駅、北東に東京メトロ南北線の志茂駅、南東に東京メトロ南北線の王子神谷駅があり、いずれかの駅から徒歩15分の圏内である。また、北本通り（国道122号）が南北に、環七通りが東西に通り抜けていて、隣接する東十条を走るバスも含めると町内のほとんどがいずれかのバス停から徒歩数分の圏内となっている。
鉄道[編集]
東京メトロ南北線が縦断しているが、町内に駅はない。
最寄駅
バス[編集]
- 北区神谷町（王40出入・王57・王78・王49、王49折返・王54、王54-2・王30）
- 神谷陸橋（王57・王40出入)
- 北車庫前（王57・王40出入)
- 北車庫入口（王57（豊島五丁目団地方面のみ））
- 神谷一丁目（王78・王54・赤25・赤26・赤27、赤27-2）
水上バス[編集]
- 神谷発着場 （東京水辺ライン）
道路[編集]
- 首都高速道路
町内に首都高速道路は走っていない。周辺のランプは川口線鹿浜橋出入口、中央環状線王子北出入口、5号池袋線板橋本町出入口。
- 一般道路
- 北本通り（国道122号）
- 環七通り（東京都道318号環状七号線）
施設[編集]
都施設[編集]
区施設[編集]
- 王子公園（北運動公園）
- 神谷公園
- 神谷南公園
- 北運動公園陸上競技場
- 北区立神谷体育館
- 北区役所赤羽区民事務所神谷分室
- 北区神谷区民センター
- 北区立神谷図書館
教育施設[編集]
保育園[編集]
- 神谷保育園
- 北区立神谷北つぼみ保育園
寺社[編集]
金融機関[編集]
- 北神谷郵便局
医療機関[編集]
- 神谷病院
- 吉利クリニック
商業施設[編集]
- 神谷銀座商店街
- 神谷商工会
- 東十条銀座商店街
- イオン赤羽北本通り店 (現在リニューアル中)
- ノジマ赤羽北本通り店
- ケーヨーデイツー東十条店
- ニトリ 赤羽店
集合住宅[編集]
- 都営神谷二丁目アパート
- 都営神谷三丁目アパート
- 都営神谷三丁目第2アパート
- 都営神谷三丁目第3アパート
- UR 神谷堀公園ハイツ
- UR アーベイン神谷
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月2日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “神谷の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- ^ 新編武蔵風土記稿 神谷村.
- ^ a b c 北区飛鳥山博物館.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “小学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
- ^ “中学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献[編集]
- 「神谷村」『新編武蔵風土記稿』 巻ノ17豊島郡ノ9、内務省地理局、1884年6月。NDLJP:763977/97。
- “明治時代の年表”. 北区飛鳥山博物館 (2020年4月30日). 2020年11月11日閲覧。
外部リンク[編集]
 | この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。 |
| この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。 |