中落合 (新宿区)

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中落合
町丁
地図北緯35度43分13秒 東経139度41分24秒 / 北緯35.720197度 東経139.689908度 / 35.720197; 139.689908
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 新宿区
地域 淀橋地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 15,924 人
 世帯数 9,519 世帯
面積（[2]）
  0.724460155 km²
人口密度 21980.5 人/km²
設置日 1965年（昭和40年）8月1日
郵便番号 161-0032[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 練馬
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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中落合（なかおちあい）は、東京都新宿区の町名[5]。現行行政地名は中落合一丁目から中落合四丁目。住居表示実施済みの地域。

地理[編集]

新宿区の北西部に位置する。町域の北部は目白通りを境に豊島区南長崎に接している。また北東部は目白通りを境に豊島区目白にも接している。東部は新宿区下落合に接する。南部は妙正寺川を境に新宿区上落合に接する。南西部一帯は、一丁目と四丁目の間に挟み込まれるような感じで新宿区中井が接している。西部は妙正寺川を境に中野区上高田に接する。北西部は新宿区西落合に接している。町域内を南北に山手通りが縦断している。また、北西部から東部にかけて新目白通りが横断しており、両道路が町域内で交差している。町域内は主に住宅地として利用される。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、中落合4-8-30の地点で60万7000円/m2となっている[6]。

歴史[編集]

町名の変遷[編集]

実施後 実施年月日 実施前（各町丁ともその一部）
中落合一丁目 1965年8月1日 下落合三丁目、下落合四丁目および上落合一丁目
中落合二丁目 下落合二丁目および下落合三丁目
中落合三丁目 下落合三丁目、下落合四丁目および西落合一丁目
中落合四丁目 下落合三丁目、下落合四丁目および西落合二丁目

世帯数と人口[編集]

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
中落合一丁目 2,445世帯 3,670人
中落合二丁目 2,931世帯 5,069人
中落合三丁目 2,424世帯 4,162人
中落合四丁目 1,719世帯 3,023人
計 9,519世帯 15,924人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[8]
12,608
2000年（平成12年）[9]
13,066
2005年（平成17年）[10]
13,896
2010年（平成22年）[11]
15,054
2015年（平成27年）[12]
15,462
2020年（令和2年）[13]
16,174

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[8]
6,257
2000年（平成12年）[9]
6,843
2005年（平成17年）[10]
7,387
2010年（平成22年）[11]
8,486
2015年（平成27年）[12]
8,678
2020年（令和2年）[13]
9,508

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[14]。

丁目 番地 小学校 中学校
中落合一丁目 6番
12～13番
17～21番		 新宿区立落合第二小学校 新宿区立新宿西戸山中学校
1～5番
7～11番
14～16番		 新宿区立落合第一小学校 新宿区立落合中学校
中落合二丁目 全域
中落合三丁目 全域 新宿区立落合第二中学校
中落合四丁目 1～7番
8番1～14号
8番15～32号
9～32番		 新宿区立落合第三小学校

交通[編集]

町域南部には西武新宿線・都営地下鉄大江戸線の中井駅がある。東部は西武新宿線下落合駅が近い。北西部は都営大江戸線の落合南長崎駅が近く、北部では椎名町駅が利用される。また目白通り沿いなどにバスの便も多く、これを利用する者もいる。

事業所[編集]

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。

丁目 事業所数 従業員数
中落合一丁目 136事業所 824人
中落合二丁目 124事業所 1,337人
中落合三丁目 98事業所 980人
中落合四丁目 61事業所 942人
計 419事業所 4,083人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[16]
389
2021年（令和3年）[15]
419

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[16]
3,074
2021年（令和3年）[15]
4,083

施設[編集]

ゆかりの人物[編集]

出身者
過去の居住者

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “中落合の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、p.876
  6. ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  7. ^ 1965年（昭和40年）11月12日自治省告示第156号「住居表示が実施された件」
  8. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  14. ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  15. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. ^ a b 『政治家人名事典』368頁。
  18. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献[編集]

  • 『政治家人名事典』日外アソシエーツ、1990年。

外部リンク[編集]

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