船越町 (大阪市)
船越町 | |
|---|---|
  船越町 船越町の位置  船越町 船越町 (大阪府) | |
| 北緯34度41分15.39秒 東経135度30分51.99秒 / 北緯34.6876083度 東経135.5144417度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.024881785 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 701人 |
| • 密度 | 28,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 | 540-0036[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
船越町（ふなこしちょう）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は船越町一丁目および船越町二丁目。
地理[編集]
大阪市中央区の北部に位置。北は釣鐘町、南は内平野町、東は谷町一丁目、西は松屋町筋を挟んで東高麗橋にそれぞれ接する。東西に長い地域で、東が一丁目、西が二丁目である。
歴史[編集]
1872年（明治5年）に北革屋町1 - 2丁目を船越町に編入し、船越町1 - 2丁目となった。
町名の由来[編集]
江戸時代に船越駿河守の蔵屋敷があったことに由来する。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 船越町一丁目 | 165世帯 | 242人 |
| 船越町二丁目 | 356世帯 | 459人 |
| 計 | 521世帯 | 701人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 237人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 358人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 597人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 555人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 628人 | [9] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 119世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 199世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 408世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 375世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 451世帯 | [9] |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 船越町一丁目 | 103事業所 | 1,029人 |
| 船越町二丁目 | 91事業所 | 826人 |
| 計 | 194事業所 | 1,855人 |
施設[編集]
- 大阪府宅地建物取引業協会
- 長谷川体育施設関西支店
交通[編集]
鉄道[編集]
- 最寄り駅は京阪電気鉄道・Osaka Metroの天満橋駅。
道路[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “船越町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
外部リンク[編集]
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