的場昭弘

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的場 昭弘
マルクス経済学
生誕 (1952-10-25) 1952年10月25日(71歳)
日本の旗 日本 宮崎県宮崎市
研究機関 神奈川大学経済学部
研究分野 社会史社会思想史マルクス学
母校 慶應義塾大学
学位 経済学博士(慶應義塾大学)
博士課程
指導教員
飯田裕康
他の指導教員 遊部久蔵
影響を
受けた人物
マルクススピノザ
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的場 昭弘(まとば あきひろ、1952年昭和27年〉10月25日[1] - )は、日本経済学者社会思想史専門)。神奈川大学経済学部教授。元神奈川大学図書館長。元アソシエ21事務局長。日本のマルクス経済学[2]

経歴[編集]

宮崎県宮崎市生まれ[1]。小-中学校は広島県広島市で育ち[3]広島市立戸坂小学校広島市立牛田中学校に通う[3]

学生時代[編集]

  • 大学3年時に遊部久蔵ゼミに入る。ゼミでは『経済学批判』の輪読が行われた。この頃、ドイツ語の『マルクス・エンゲルス全集(通称:Werke)』を全巻購入する。卒論のテーマは「ソ連における一九六五年の経済改革」であった。
  • 大学院には経済理論専攻で入学し、飯田裕康のゼミに入る。修士課程2年目に、エルネスト・マンデルの『後期資本主義』を飯田と共に翻訳する。修士論文は『ソヴィエトにおける信用・貨幣制度』である。
  • 博士課程4年目の1981年ザグレブ大学に留学する。そこで、マルクスとトリーアの関係を調べる。東京中日新聞論説副主幹の長谷川幸洋は大学時代に同じマルクス経済学のゼミで学んだ同窓生。[要出典]

ロシアのウクライナ侵攻に対する意見[編集]

2022年ロシアのウクライナ侵攻勃発の2日後、ウクライナは民族の主権国家ではなく、NATOはもちろんEUにも入らず、中立的な連邦国家となり、さらには、ドンバス地方は独立国家となるべきで、ウクライナは、ドンバスの独立を認め、自立を承認するべきと主張した[5]

アフリカ諸国に対する植民地支配や経済搾取を行ってきた西側諸国が、ロシアのウクライナ侵攻のみをことさらに批判するのはダブルスタンダードではないかという指摘も行っている[6]

著書[編集]

単著[編集]

共編著[編集]

  • 『都市と思想家』全2巻(共編:石塚正英柴田隆行村上俊介、法政大学出版局、1996年。ISBN 978-4588600265 他)
  • 『一八四八年革命の射程』(共編:高草木光一、御茶の水書房、1998年ISBN 978-4275017277
  • 『感性の歴史学ー社会史の方法と未来ー』(共著:アラン・コルバン橘川俊忠、御茶の水書房、2000年。ISBN 978-4275017925
  • 『新マルクス学事典』(共編:石塚正英・内田弘・柴田隆行、弘文堂2000年ISBN 978-4335150449
  • 『〈帝国〉を考える——アメリカ、東アジア、そして日本』(双風舎、2004年。ISBN 978-4902465020) ※編著
  • 『マルクスから見たロシア、ロシアから見たマルクス——レーニンの革命論、オリエンタリズム、国家イデオロギー装置論をめぐって』(五月書房、2007年ISBN 978-4772704595
  • 『「アメリカ覇権」という信仰』(共著:エマニュエル・トッド加藤出他、藤原書店、2009年。ISBN 978-4894346949
  • 『国家の危機』(共著:佐藤優KKベストセラーズ2011年ISBN 978-4584133194
  • 『復権するマルクス』(共著:佐藤優、KADOKAWA、2016年。ISBN 978-4040820613
  • 『基本書を読む』(共著:本村凌二青木健他、毎日新聞出版、2017年。ASIN B07547LWVJ
  • 『いまこそ「社会主義」』(共著:池上彰、朝日新聞出版、2020年。ISBN 978-4022951076
  • 『希望と絶望の世界史 ― 転換期の思想を問う』(共著・前田朗、三一書房、2024年。ISBN 978-4-380-24003-4

監修[編集]

翻訳[編集]

出演[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.344
  2. ^ 的場昭弘”. 2022年12月15日閲覧。
  3. ^ a b 平和都市・広島を侮辱した会議となったG7 サミット議論すべきは武器供給でなはく停戦だったはずだ”. 東洋経済オンライン 的場昭弘 (2023年6月3日). 2024年5月18日閲覧。
  4. ^ a b 研究者情報  - 的場 昭弘  | 神奈川大学”. kenkyu.kanagawa-u.ac.jp. 2022年11月23日閲覧。
  5. ^ ロシアとウクライナが「こじれた」複雑すぎる経緯”. 東洋経済オンライン (2022年2月25日). 2022年11月23日閲覧。
  6. ^ ロシアを積極的に批判しないアフリカの怨念 ロシアと中国はアフリカの真の独立を支援してきた”. 東洋経済オンライン 的場昭弘 (2022年6月24日). 2023年6月23日閲覧。

外部リンク[編集]