荒川 (荒川区)
| 荒川 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 荒川区役所（荒川二丁目） | |
 北緯35度44分12秒 東経139度46分59秒 / 北緯35.736561度 東経139.783167度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京都 |
| 特別区 |  荒川区 |
| 地域 | 三河島地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 33,061 人 |
| 世帯数 | 18,769 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 1.491843102 km² | |
| 人口密度 | 22161.18 人/km² |
| 郵便番号 | 116-0002[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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荒川（あらかわ）は、東京都荒川区中央部の町名。現行行政地名は荒川一丁目から荒川八丁目。住居表示実施済み区域である。
地理[編集]
東西に長いひし形をした荒川区の中央部に位置し、荒川区役所が所在する荒川区の地理的行政的中心部である。
地区の北を町屋、東を南千住、南を東日暮里および西日暮里、西を東尾久と接する。また地区の北東の一角を隅田川と接し、対岸の足立区と向き合うが、京成本線橋梁を除けば直近の対岸連絡橋（尾竹橋あるいは千住大橋）まで1kmほど離れている。
町域内には町工場や商店街、住宅が所狭しとひしめき合った混合密集市街を形成した下町的光景の見られる町並みが広がるほか、荒川自然公園や三河島水再生センターのような比較的大規模な施設が所在する。
地価[編集]
住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、荒川2-21-2の地点で53万5000円/m2、荒川3-28-5の地点で47万5000円/m2、荒川6-56-5の地点で46万1000円/m2となっている[5]。
歴史[編集]
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世帯数と人口[編集]
2023年（令和5年）10月1日現在（荒川区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 荒川一丁目 | 2,896世帯 | 5,348人 |
| 荒川二丁目 | 1,501世帯 | 2,628人 |
| 荒川三丁目 | 3,523世帯 | 6,151人 |
| 荒川四丁目 | 2,677世帯 | 4,474人 |
| 荒川五丁目 | 2,340世帯 | 3,850人 |
| 荒川六丁目 | 2,681世帯 | 4,398人 |
| 荒川七丁目 | 2,065世帯 | 3,746人 |
| 荒川八丁目 | 1,086世帯 | 2,466人 |
| 計 | 18,769世帯 | 33,061人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 28,143 |
| 2000年（平成12年）[7] | 29,931 |
| 2005年（平成17年）[8] | 31,192 |
| 2010年（平成22年）[9] | 32,266 |
| 2015年（平成27年）[10] | 32,081 |
| 2020年（令和2年）[11] | 32,460 |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 11,357 |
| 2000年（平成12年）[7] | 12,983 |
| 2005年（平成17年）[8] | 14,234 |
| 2010年（平成22年）[9] | 15,208 |
| 2015年（平成27年）[10] | 15,758 |
| 2020年（令和2年）[11] | 17,014 |
学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2014年時点）[12]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 荒川一丁目 | 1〜2番 32〜33番 40〜58番 | 荒川区立第三峡田小学校 | 荒川区立第一中学校 |
| 31番 | 荒川区立瑞光小学校 | ||
| その他 | 荒川区立第六瑞光小学校 | ||
| 荒川二丁目 | 1〜3番 5番、7番 9〜20番 22〜30番 34〜41番 48〜57番 | 荒川区立第二峡田小学校 | |
| その他 | 荒川区立第四中学校 | ||
| 荒川三丁目 | 7〜10番 13〜19番 22〜79番 | 荒川区立峡田小学校 | |
| その他 | 荒川区立第三峡田小学校 | 荒川区立第一中学校 | |
| 荒川四丁目 | 39〜48番 | 荒川区立第九峡田小学校 | 荒川区立第五中学校 |
| 1〜3番 16〜31番 49〜56番 | 荒川区立第二峡田小学校 | 荒川区立第四中学校 | |
| その他 | 荒川区立峡田小学校 | ||
| 荒川五丁目 | 1〜11番 14〜28番 35〜36番 38〜39番 | ||
| 29〜34番 37番 48〜51番 | 荒川区立第九峡田小学校 | ||
| その他 | 荒川区立第五中学校 | ||
| 荒川六丁目 | 1〜44番 64〜70番 | ||
| その他 | 荒川区立第四中学校 | ||
| 荒川七丁目 | 1〜4番 7〜9番 | 荒川区立第二峡田小学校 | 荒川区立第一中学校 |
| 5〜6番 10〜14番 | 荒川区立第五中学校 | ||
| 15〜16番 | 荒川区立第四峡田小学校 | ||
| その他 | 荒川区立第九峡田小学校 | ||
| 荒川八丁目 | 1〜24番 | 荒川区立瑞光小学校 | 荒川区立第一中学校 |
| 25番 32〜33番 | 荒川区立第二峡田小学校 |
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 荒川一丁目 | 125事業所 | 1,007人 |
| 荒川二丁目 | 139事業所 | 2,585人 |
| 荒川三丁目 | 224事業所 | 1,978人 |
| 荒川四丁目 | 149事業所 | 846人 |
| 荒川五丁目 | 128事業所 | 1,119人 |
| 荒川六丁目 | 154事業所 | 813人 |
| 荒川七丁目 | 192事業所 | 2,876人 |
| 荒川八丁目 | 74事業所 | 1,010人 |
| 計 | 1,185事業所 | 12,234人 |
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,302 |
| 2021年（令和3年）[13] | 1,185 |
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 10,073 |
| 2021年（令和3年）[13] | 12,234 |
交通[編集]
鉄道[編集]
道路[編集]
- 道路
施設[編集]
- 行政
- 荒川区役所
- 荒川警察署
- 荒川消防署
- 荒川都税事務所
- 荒川区保健所
- 三河島水再生センター
- 保育・教育
- 荒川区立峡田小学校
- 荒川区立第二峡田小学校
- 荒川区立第三峡田小学校
- 荒川区立第九峡田小学校
- 荒川区立第一中学校
- 荒川区立第四中学校
- 公園
- 荒川自然公園
- 荒川自然公園運動場
- 荒川公園
- 文化
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ a b “令和5年10月1日現在の町丁別の年齢別人口一覧表”. 荒川区 (2023年10月12日). 2023年11月12日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月12日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “荒川の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月12日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域表” (PDF). 荒川区 (2014年5月28日). 2017年12月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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