沢原精一

沢原 精一澤原 精一[1][2]、さわはら せいいち[3]1871年9月18日明治4年8月4日[1][4] - 1953年昭和28年)7月1日[3])は、明治から昭和時代戦前の政治家実業家銀行家、広島県多額納税者[5][6][7][8]地主家主[9]貴族院多額納税者議員[3]。勲四等[3]呉商工会議所顧問[10]。族籍は広島県平民[1][11]

経歴[編集]

広島県比婆郡山内東村(現・庄原市)出身[2]。戸谷次助の二男[1][5][11][12]。幼少の頃に賀茂郡荘野村の叔父岡崎鼎の養子となる[2]1896年(明治29年)7月に先代ウタの入夫となり1902年(明治35年)9月に家督を相続した[1][11]

1896年(明治29年)以降、呉貯蓄銀行取締役、呉陽倉庫、瀬戸内海横断電力、呉製氷各社長、沢原銀行取締役のほか、呉商業会議所会頭、呉市会議長、日本放送協会理事、広島県商工団体連合会顧問、呉信用組合長などを歴任した[3]

1932年(昭和7年)広島県多額納税者として補欠選挙で貴族院議員に互選され、同年6月11日[13]から同年9月まで務めた[3]交友倶楽部に所属した[3]

人物[編集]

呉市の名門沢原の一族で、俗に「下沢原」と称する[2]

呉新聞』1925年7月29日号の「2000以上の宅地所有者」によると、沢原精一は「坪数8473、地価15960円」で、同新聞1925年8月8日号の「毎月二百圓以上の家賃が這入る家主」によると、沢原精一は「戸数12、家賃229円」である[9]貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有する[4]

趣味は旅行、子弟の教育、園芸[10]囲碁[12]。宗教は真宗[12]本籍は呉市胡町[10]。住所は呉市草里町[6][7][8][10][12]荘山田村[1][11]

家族[編集]

沢原家

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f g h 『人事興信録 第4版』さ49頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年9月10日閲覧。
  2. ^ a b c d 『広島県誌』879 - 880頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年5月14日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g 『議会制度七十年史 第1』195頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年9月10日閲覧。
  4. ^ a b 『貴族院多額納税者名鑑』479頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年8月18日閲覧。
  5. ^ a b 『人事興信録 第8版』サ145頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年8月23日閲覧。
  6. ^ a b 『日本紳士録 第35版附録』附録 全国多額納税者 広島県62頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年8月18日閲覧。
  7. ^ a b 『日本紳士録 第31版』付録 全国多額納税者 広島県62頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年8月18日閲覧。
  8. ^ a b 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』64頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年2月26日閲覧。
  9. ^ a b 砂本文彦「呉鎮守府水道並びに呉市水道布設に伴う旱害補償交渉と軍港都市呉の住宅地形成」2643頁。日本建築学会計画系論文集2013年78巻694号。2022年8月26日閲覧。
  10. ^ a b c d 『広島県紳士録 昭和8年版』118頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年2月12日閲覧。
  11. ^ a b c d e f 『人事興信録 第5版』さ62頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年2月11日閲覧。
  12. ^ a b c d 『人事興信録 第14版 上』サ146頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年2月13日閲覧。
  13. ^ 『貴族院要覧 昭和21年12月増訂 丙』39頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年2月11日閲覧。

参考文献[編集]

  • 人事興信所 編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。 
  • 人事興信所編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。
  • 織田正誠編『貴族院多額納税者名鑑』太洋堂出版部、1926年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第31版』交詢社、1927年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第35版附録』交詢社、1931年。
  • 『広島県誌』自治調査会、1932年。
  • 『広島県紳士録 昭和8年版』西日本興信所、1933年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
  • 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
  • 衆議院、参議院 編『議会制度七十年史 第1』大蔵省印刷局、1960年。