沖縄県の年表


復元された首里城
沖縄県の歴史年表



沖縄諸島 先島諸島
旧石器時代 先島先史時代
下田原期無土器期
貝塚時代


(天孫氏琉球)
グスク時代
原グスク時代
三山時代
北山中山南山
新里村期
中森期



第一尚氏王統
第二尚氏王統

薩摩藩支配)

琉球藩
沖縄県

アメリカ合衆国による沖縄統治
沖縄県
主な出来事
関連項目
カテゴリ カテゴリ - コモンズ コモンズ
このテンプレートを表示

沖縄県の年表(おきなわけんのねんぴょう)は、沖縄県の歴史年表形式に掲載した。

年表[編集]

先史時代~三山時代[編集]

  • 紀元前16616年頃天孫氏王統が開闢(『中山世譜』、神話上の出来事)
  • 610 年 隋の流求侵攻(台湾説あり)
  • 715年「奄美・夜久・度感・信覚・球美」から日本へ来朝
  • 753年 鑑真を乗せた遣唐使船が阿児奈波(あこなは、現在の沖縄本島)に到着[注 1][1]
  • 1187年頃 舜天が即位したといわれている。中山(浦添城)に都を定めたと伝わる。
  • 1250年 飢饉で人民の半数が死亡。当時の王義本から英祖への禅譲に繋がる[2]
  • 1260年頃 英祖が即位したといわれている。伊祖城を構えたと伝わる。
  • 1264年 久米慶良間伊平屋から英祖に入貢がある(『球陽』)
  • 1265年 琉球に仏教伝来、浦添に極楽寺創建。
  • 1266年ごろ 与論島などが英祖に入貢[注 2]
  • 1317年 「密牙古人」が中国に漂着する(「元史」、「温州府志」)。
  • 1350年頃 察度が中山王に即位したといわれている。
  • 1368年 波上山に護国寺創建。
  • 1370年 - 1380年代 北山中山南山の各王が相次ぎに朝貢する。後に冊封を受け、進貢貿易開始。なお、年次は諸説あり定まらない。
    • 1372年(洪武5年) 一説には中山の察度が明に入貢したとある。
    • 1380年 - 1385年 南山の承察度、続けて明に入貢(『大明実録』)。
    • 1394年 北山の、明に入貢。
  • 1389年 察度、朝鮮人被慮人を倭寇より買取り、玉之掟を遣して高麗に送還する。
  • 1390年 宮古の与那覇勢頭豊見親、中山に入貢する[3]
  • 1392年頃 閩人三十六姓(久米三十六姓)が帰化したといわれている。
  • 1394年 南山の承察度、朝鮮に亡命したと伝わる(『李朝実録』)
  • 1404年(永楽2年) 明の永楽帝が中山王武寧に冊封使を遣わす。(『球陽』)
  • 1406年(永楽4年) 尚巴志、浦添城の武寧を討ち察度王統を滅ぼす。中山の都を浦添から首里に移す。尚思紹が中山王に即位する。第一尚氏王統開始。
  • 1414年 中山王、室町幕府に遣使する。[4]
  • 1420年(永楽18年) 護佐丸座喜味城を築く。
  • 1421年 朝鮮に向かう琉球船が倭寇(対馬海賊)に襲撃される。[5]

琉球王国時代[編集]

第一尚氏王統[編集]

第二尚氏王統[編集]

琉球処分後[編集]

  • 1879年(明治12年) 廃藩置県により、琉球藩は廃止され尚泰は東京に連行、その後沖縄県が設置。これにより正式に琉球王国は消滅する。本島でのコレラ流行により6,400人程の死者を出す[14]
  • 1881年(明治14年) 上杉茂憲沖縄県令着任。教育普及、人材育成、技術改良、人身売買禁令など旧弊の改革に着手。1883年(明治16年)県令解任の際、金壱千五百圓の私財を奨学資金として県に寄付。
  • 1882年(明治15年) 大きな地震があり市中各地の石垣が崩れる[15]
  • 1886年(明治19年) 県下で義務教育令施行。
  • 1892年(明治25年) 奈良原繁、沖縄県知事( - 1908年(明治41年))に着任。中村十作、宮古で真珠養殖事業を興す。
  • 1893年(明治26年) 「琉球新報」創刊。
  • 1894年(明治27年) 日清戦争開戦( - 1895年)。
  • 1896年(明治29年) 日本電信電話公社が鹿児島 - 奄美 - 沖縄本島間に電信用の海底ケーブルを敷設[17]。宮古列島以西に西部標準時が設定される。
  • 1898年(明治31年) 間切島規程(吏員規程、間切島会規程)施行[18]。県下で徴兵令施行(先島は1904年より)
  • 1899年(明治32年) 沖縄県土地整理法施行。戦前の沖縄版地租改正に着手[19]
  • 1903年(明治36年) 土地整理事業完了。先島諸島の人頭税廃止。旧慣温存政策の終結。
  • 1904年(明治37年) 沖縄明治大干魃(「ナナチチヒャーイ」)。日露戦争下であったが明治天皇より下賜金二千五百圓(当時)と救済食糧を受賜。
  • 1905年(明治38年) 久松五勇士、ロシアバルチック艦隊の通報に尽力す。
  • 1908年(明治41年) 間切制が廃止され、「沖縄県及び島嶼町村制」が施行される。1920年(大正9年)に指定解除。
  • 1909年(明治42年) 沖縄県議会設置。大きな地震があり各地の石垣が崩れる、死者1名[15]
  • 1912年(明治45年/大正元年) 衆議院議員総選挙実施。ただし先島諸島へは1919年(大正8年)に適用。
  • 1914年(大正3年) 首里-那覇間に電車開通(→沖縄県の鉄道も参照)。
  • 1917年(大正6年) 「先島新聞」創刊。
  • 1919年(大正7年) 宮古でコレラ流行、900人の死者を出す。
  • 1921年(大正10年) 皇太子裕仁親王[20]訪欧の途中首里、那覇に立ち寄り、最初で最後の訪沖となる。「八重山日報」創刊。
  • 1922年(大正11年) 民俗学者ニコライ・ネフスキー、宮古を訪問。
  • 1926年(大正15年) 大きな地震があり各地の石垣が崩れる[15]
  • 1927年(昭和2年) - 1932年(昭和7年) 首里城修復工事。
  • 1937年(昭和12年) 宮古列島以西の西部標準時廃止。
  • 1940年(昭和15年) 宮古・伊良部渡船伊良部丸遭難事故。73名の死者を出す。
  • 1942年(昭和17年) NHK沖縄放送局、ラジオ放送開始。
  • 1944年(昭和19年) 対馬丸事件。

戦後[編集]

アメリカ統治時代[編集]

本土復帰から現在まで[編集]

脚注[編集]

注記[編集]

  1. ^ なお「漂着」とする説が見られるが、文献、研究書で漂着と解しているものは見られず、原文も単に『同到阿児奈波』としているだけである。
  2. ^ 諸説あり

出典[編集]

  1. ^ 山里(2004)
  2. ^ a b c d e 安里龍, 友利啓子, 東盛キヨ子 ほか、「沖縄の食生活年代史」 『民族衛生』 1995年 61巻 4号 p.219-236,doi:10.3861/jshhe.61.219
  3. ^ a b 球陽
  4. ^ 岩生成一「琉球貿易」(『日本歴史大辞典(普及新版) 9』(河出書房新社、1985年))
  5. ^ a b 朝鮮王朝実録』「世宗実録」
  6. ^ 朝鮮王朝実録』「成宗実録」成宗八年条
  7. ^ 安里(1990)、豊見山(2003)
  8. ^ 朝鮮王朝実録
  9. ^ 朝鮮王朝実録』「成宗実録」成宗二十四年条
  10. ^ (『明経世文編』巻219)
  11. ^ http://www.kyoto-np.co.jp/kyodo/CORENEWS/ALL200109141309KIIATA60710.html
  12. ^ (『歴代宝案』)
  13. ^ かつて八重山は大津波に襲われ、数多く…”. 八重山毎日新聞社. 2020年11月20日閲覧。
  14. ^ a b c d e f g h i j 沖縄大百科事典. 沖縄タイムス社. (1983(昭和58)年) 
  15. ^ a b c d e 加藤(1995)
  16. ^ 球陽』。なお、初著以降も追記が行われている。
  17. ^ 『海底線百年の歩み』より・日本での海底通信ケーブル年表/NTTワールドエンジニアリングマリンH.P
  18. ^ “沖縄県間切島制 (おきなわけんまぎりとうせい)” (日本語). 琉球新報. https://ryukyushimpo.jp/okinawa-dic/prentry-40624.html 2018年11月9日閲覧。 
  19. ^ 田里修、「明治二九年沖縄県地租改正に関する一考察 : 二八年地租改正案」『沖縄文化研究』 1989年 15号 p.37-59
  20. ^ a b c (当時)
  21. ^ http://www.archives.pref.okinawa.jp/publication/2012/09/post-93.html

参考文献[編集]

  • 上里隆史『古琉球の軍隊とその歴史的展開』琉球アジア社会文化研究会、西原町、2002年。 
  • 沖縄大百科事典刊行事務局『沖縄大百科事典』沖縄タイムス社、1983年。 
  • 山里純一『南島路とトカラ』(2004年)、『琉球と日本本土の遷移地域としてのトカラ列島の歴史的位置づけをめぐる総合的研究』高良倉吉ほか7名より
  • 豊見山和行『琉球・沖縄史の世界 日本の時代史18』(2003年)ISBN 978-4-642-00818-1
  • 安里進『考古学からみた琉球史(上)―古琉球世界の形成―』(1990年)ひるぎ社
  • 加藤祐三、森宣雄「1882(明治15)年7月25日沖縄島南部の被害地震の発見」(1995年)、日本地震学会『地震 第2輯』1996 年 48 巻 4 号 p. 463-468

関連項目[編集]