昭和2年度艦艇補充計画
昭和2年度艦艇補充計画（しょうわ2ねんどかんていほじゅうけいかく）は、日本海軍の軍備計画。1927年（昭和2年）度からの5か年で艦艇27隻が建造された。主な艦艇は高雄型重巡洋艦、空母龍譲など。
前年（1926年（大正15年））度で予算の成立した艦艇についても記す。
概要[編集]
ワシントン軍縮条約後に成立した大正12年度艦艇補充計画では必要兵力のうちの6割の補助艦艇しか整備できない計算だった。またその後は老朽艦の破棄も予定されており、更に兵力が低下するのが必至な情勢だった。そこで1924年（大正13年）に航空母艦1隻、巡洋艦12隻、駆逐艦36隻、その他合計115隻の補助艦艇を建造する計画を建てた。が、これを全て実行するには約9億円の予算を必要とし、ほぼ実現不可能な計画であった。そこで老齢艦の代艦のみ43隻、約3億2千500万円の予算を請求したが成立しなかった。翌年に計画を37隻に圧縮して予算を請求したが1926年（大正15年）度より4隻の駆逐艦が許可されたのみだった。残り33隻は改めて協議され、うち27隻の予算が1927年（昭和2年）に成立した。
計画の推移[編集]
- 1924年（大正13年）2月の軍令部要求
- 1925年（大正14年）度からの6か年で115隻建造する計画。
- 1924年（大正13年）9月の予算案
- 1926年（大正15年）度からの5か年で老朽艦の代艦として43隻建造する計画。
- 1925年（大正14年）10月の予算案
- 1926年（大正15年）度からの5か年で老朽艦の代艦として37隻建造する計画。
- 1926年（大正15年）3月の第51帝国議会
- 1926年（大正15年）度からの2か年で駆逐艦4隻建造の予算が認められる。
- 1926年（大正15年）8月の予算案
- 1927年（昭和2年）度からの4か年で老朽艦の代艦として33隻建造する計画。
- 1927年（昭和2年）3月の第52帝国議会
- 1927年（昭和2年）度からの5か年で艦艇27隻建造の予算が認められる。
内訳
| 艦艇 | 計画案 | 予算成立 | 備考 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 艦種 | 排水量 | 当初案 | 大正13年9月 | 14年10月 | 15年度 | 昭和2年度 | |
| 航空母艦 | 27,000トン | 1 | |||||
| 航空補給艦※ | 10,000トン | 3 | 2 | 1 | 1 | 大正14年10月請求より8,000トン型水上機母艦。航空母艦「龍譲」として完成。 | |
| 偵察巡洋艦 | 10,000トン | 12 | 4 | 4 | 4 | 高雄型 | |
| 駆逐艦 | 1,900トン | 36 | 22 | 20 | 4 | 15 | 大正14年10月請求より1,700トン型（吹雪型） |
| 潜水艦（巡洋） | 2,000トン | 8 | 10 | 1 | 1 | 巡潜1型改 | |
| 潜水艦（高速） | 1,500トン | 14 | 4 | 3 | 海大5型 | ||
| 潜水艦（機雷） | 2,500トン | 2 | |||||
| 潜水艦（補給） | 3,500トン | 4 | |||||
| 敷設艦 | 5,000トン | 4 | 4 | 2 | |||
| 敷設艦 | 1,200トン | 12 | (2) | 1 | 昭和2年度で5,000トン型に代わり請求。「八重山」として完成。 | ||
| 急設網艦 | 5,000トン | 1 | |||||
| 基準網艇 | 500トン | 4 | |||||
| 捕獲網艇 | 500トン | 6 | |||||
| 砲艦（大） | 1,000トン | 1 | 1 | ||||
| 砲艦（中） | 820トン | 1 | (1) | 昭和2年度で1,000トン型に代わり請求。 | |||
| 砲艦（小） | 340トン | 4 | 2 | 2 | 熱海型 | ||
| 工作艦 | 20,000トン | 1 | 1 | 14年10月請求は10,000トン型 | |||
| 給油艦 | 15,400トン | 2 | 1 | 1 | |||
| 給兵艦 | 15,000トン | 1 | |||||
| 計 | 115 | 43 | 37 | 4 | 27 | ||
※軍縮条約制限外である10,000トン以下の航空母艦を航空補給艦と称し整備する計画だった。その後のロンドン軍縮会議で10,000トン以下の艦艇も制限されたので意味が無くなった。
艦艇建造[編集]
大正15年度[編集]
大正15年度から2か年で駆逐艦4隻の建造が認められる。総予算は26,110,400円。
- 吹雪型駆逐艦（I型）4隻：（6,527,600円x4）
昭和2年度[編集]
1927年（大正16年=昭和2年）度から1931年（大正20年=昭和6年）度までの5か年計画で27隻建造。総予算は16,310,040円[1]。
- 潜水艦（高速）：3隻（1,630トン型）
- 伊65型（海大5型）
その後[編集]
将来的に艦艇建造が増加するのが予想されたため、建造予算のうち652,468円が昭和4年度から6年度の3か年、設計部門の増員と臨時の潜水艦部設立の予算に組み替えがされた。
航空隊[編集]
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当初案として大正15年度から5か年で陸上航空隊11隊増なども要求された。計画は以下の通り。
- 陸上部隊増
- 飛行艇隊 : 1隊
- 水上偵察隊 : 3.5隊
- 水上攻撃隊 : 3.5隊
- 陸上機（戦闘）隊 : 3隊
- 気球隊 : 1隊
- 水上部隊 : 艦載機、水上偵察機など96機
参考文献[編集]
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』朝雲新聞社、1969年
脚注[編集]
- ^ 『戦史叢書 軍戦備<1>』p343より。ただし明細が不明で金額が少なすぎるので、誤植の可能性もある。約1億6千万円の誤りか？
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