学研ホールディングス

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株式会社学研ホールディングス
Gakken Holdings Company, Limited
Gakken company logo.svg
Gakken Holdings headquarters (2017-12-28) 5.jpg
学研ホールディングス本社。
種類 株式会社
市場情報
東証1部 9470
1982年8月16日上場
略称 学研HD
本社所在地 日本
141-8510
東京都品川区西五反田二丁目11番8号
設立 1947年昭和22年)3月31日
業種 情報・通信業
法人番号 7010701021114
事業内容 グループ戦略の策定
グループ経営のモニタリング
代表者 宮原博昭(代表取締役社長)
資本金 183億5,702万3,638円
発行済株式総数 1,059万5,808株
売上高 連結:1,021億77百万円
単独:45億40百万円
(2017年9月期)
営業利益 連結:33億82百万円
単独:10億9百万円
(2017年9月期)
純利益 連結:33億30百万円
単独:2億96百万円
(2017年9月期)
純資産 連結:362億3百万円
単独:305億57百万円
(2017年9月30日現在)
総資産 連結:768億63百万円
単独:470億3百万円
(2017年9月30日現在)
従業員数 連結:3,651名 単独:45名
(2017年9月30日現在)
決算期 9月30日
主要株主 古岡奨学会 14.78%
進学会ホールディングス 4.95%
凸版印刷 3.44%
三井住友銀行 3.19%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 3.17%
(2019年3月31日現在[1]
主要子会社
関係する人物 古岡秀人(創業者)
外部リンク https://www.gakken.co.jp/
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株式会社学研ホールディングス(がっけんホールディングス)は、学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等の事業を統括する日本持株会社である。

2009年平成21年)10月1日学習研究社(がくしゅうけんきゅうしゃ)より組織改編・社名変更を実施した。

概要[編集]

『中学コース』、『科学と学習』等の教育雑誌、学習参考書、辞書、辞典等教育関係の出版を中心に発展した出版社である。学習雑誌は書店を通さず、小学校の教室で教師が集金・配布するという販売システムを採用していたが、1971年(昭和46年)日本消費者連盟の「学校を商売の場所にするな」という批判により廃止、「学研のおばちゃん」とTVCMで歌われた女性販売員が直接家庭に届ける訪問販売へ転換して勢力を維持した。小学校の保健・中学校の保健体育教科の教科書や、学習指導要領に準拠した各科目の副読本ワークブックを教育機関向けに発行している。

1990年代以降、自宅学習・補習の分野で学習塾・通信教育や、学研ジー・アイ・シーによる「学研 大学入試現役合格システム(塾サービス付き学習教材、行政処分に伴い廃止)」など高単価サービス(年間数万 - 数十万円単位)の販売へ軸足を移した。

2000年代より少子化と出版不況の影響で収益悪化が顕著となり、事業撤退や社員のリストラによる経営のスリム化を図るようになる。2004年(平成16年)7月には子会社の「立風書房」を吸収合併。2005年(平成17年)秋には子会社であった学研クレジットを、MBONIFベンチャーズ系の投資会社に売却した。玩具事業は2006年(平成18年)3月に子会社「学研ステイフル」と学研トイズに分割・移管している。

2009年(平成21年)10月、従来の学習研究社を持株会社化し学研ホールディングスに社名を変更すると共に組織再編を実施。学研エデュケーショナル、学研パブリッシング、学研教育出版、学研マーケティング、学研出版サービス、学研プロダクツサポート、学研ビジネスサポート、学研ファシリティサービスを新設分割設立会社とする新設分割と、100%子会社である学研教育みらい学研ネクスト(旧・研秀出版)、秀潤社と学習研究社メディカル出版事業部の合併による学研メディカル秀潤社を吸収分割承継会社とする吸収分割を実施した。学研エデュケーショナルおよび同社傘下を含む教育・学習塾部門については、2010年(平成22年)に再々編を実施し、学研塾ホールディングス中間持株会社とする体制に変更された。

2014年8月29日、栄光ホールディングスと双方の株式を持ち合い資本業務提携すると発表[2]。主力の教育サービス事業に連携を広げるとしている[3]

1962年(昭和37年)落成のかつての本社は、東京都大田区上池台にあり、東海道新幹線及び横須賀線多摩川を渡り東京都内に入った際の目印として親しまれたが、老朽化が進んだうえ、業務拡張により末期はほかに2軒の自社ビルと民間ビルに分散していた。交通の便も悪かった(鉄道駅から少し遠い)ため、20世紀末には品川区西五反田の土地を取得し、2008年(平成20年)秋に当地に建設された現本社へと移転した。本社跡にはスーパーマーケットライフ上池台店」が立地している。

広島県に本社を置く家庭学習研究社とは無関係である。

沿革[編集]

  • 1946年(昭和21年)4月 - 学習研究社設立。『小学三年の学習』-『小学六年の学習』を創刊。
  • 1947年(昭和22年) - 東京都品川区平塚町八丁目1204番地に資本金19万5千円をもって株式会社学習研究社を設立[4]。『小学一年の学習』『小学二年の学習』創刊。
  • 1951年(昭和26年) - 東京都大田区南千束町46番地に本店移転。『1年の学習』-『6年の学習』と改題。
  • 1952年(昭和27年) - 『よいこのくに』創刊。
  • 1957年(昭和32年) - 『6年の科学』創刊。
  • 1958年(昭和33年) - 株式会社よいこのくに社を吸収合併。
  • 1962年(昭和37年) - 東京都大田区上池上264番地に本社ビル完成、本店移転。
  • 1963年(昭和38年) - 『5年の科学』を創刊し、「科学」が1年から6年まで揃う。
  • 1965年(昭和40年) - 研秀出版株式会社(後の株式会社学研ネクスト)を設立。
  • 1966年(昭和41年) - 株式会社エリオン(後の株式会社学研エリオン)、株式会社立風書房を設立。
  • 1968年(昭和43年) - 東京都大田区上池台四丁目40番5号、本店住居表示の実施。
  • 1971年(昭和46年) - 『パーゴルフ』創刊。
  • 1972年(昭和47年) - 『アンカー英和辞典』刊行。
  • 1973年(昭和48年) - 『ビクトリア現代新百科』刊行。
  • 1975年(昭和50年) - 株式会社秀潤社(現 株式会社学研メディカル秀潤社)を設立。
  • 1976年(昭和51年) - 『常用漢字辞典』刊行。
  • 1978年(昭和53年) - 株式会社ビクトリア・ファンシー販売を買収。
  • 1979年(昭和54年) - 『マイコーチ 高校版』創刊。
  • 1980年(昭和55年) - 株式会社学研事務機販売、株式会社学研ホームクレジット(現 ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社[5])を設立。アニメ「ニルスのふしぎな旅」放送。
  • 1982年(昭和57年) - 東京証券取引所2部上場。学研割賦販売株式会社を吸収合併。アニメ「まいっちんぐマチコ先生」放送。
  • 1983年(昭和58年) - 株式会社ジー・アイ・シーを設立。
  • 1984年(昭和59年) - 東京証券取引所1部指定替え。株式会社スリー・エー・システムズを設立。『POTATO』創刊。
  • 1985年(昭和60年) - 株式会社学研メディコン(現 株式会社学研アソシエ)、株式会社学研アールボーテを設立。
  • 1987年(昭和62年) - 学研(香港)有限公司を設立。
  • 1988年(昭和63年) - 有限会社プラッツアーティスト(現 株式会社学研ライツマネジメント)を設立。
  • 1991年(平成3年) - 株式会社学研ジー・アイ・シー、イーエスティー教育システム株式会社を合併。
  • 1992年(平成4年) - 株式会社学研ロジスティクスを設立。
  • 1993年(平成5年) - 株式会社学研スクールマネジメントを設立。
  • 1994年(平成6年)
    • 3月 - 株式会社エーエムエスを設立。
    • 4月 - 株式会社学研トイホビー(株式会社学研ステイフル)、株式会社学研イーピーオーを設立。
    • 10月 - 埼玉県入間郡三芳町、所沢総合流通センターに物流拠点を移転。
  • 1997年(平成9年) - 「イマジン学園」事業開始。
  • 2000年(平成12年) - 『大人の科学』創刊。学研M文庫創刊。
  • 2002年(平成14年) - 映像コンテンツ事業に進出、オルスタック・ピクチャーズを設立。
  • 2004年(平成16年)
    • 7月 - 株式会社立風書房を吸収合併。
    • 7月 - 株式会社ココファン(現 株式会社学研ココファンホールディングス)を設立。
    • インデックス・ホールディングスと資本提携。
  • 2005年(平成17年)
    • 2月 - 株式会社R&C(現 株式会社学研データサービス)を設立。
    • 11月 - 株式会社学研メソッドを設立。
  • 2006年(平成18年)
    • スクウェア・エニックスと提携。5月に新会社SGラボを設立。
    • 11月 - 株式会社学研エリアマーケットを設立。
    • 12月 - 東北ベストスタディ株式会社を買収。
  • 2007年(平成19年)
    • 3月 - 株式会社タートルスタディスタッフ(現 株式会社学研エル・スタッフィング)を買収。
    • 12月 - 株式会社ホットライン(現 株式会社学研アイズ)を買収。
    • 完全子会社の学研ジー・アイ・シーが展開・販売した「学研 大学入試現役合格システム」(いわゆる塾サービス付き学習教材)の販売・契約について、割賦販売による分割払いであるのに「月謝制」と騙る・塾でのサービスが実際には受けられなかった・中途解約時の返還をしなかった・特定商取引法に基づく概要書面の不交付など、同法違反事項が複数あったことから、経済産業省は同社と静岡県の運営会社の2社を同法違反(不実告知等)により6ヶ月間の業務停止処分を発令。経済産業省ニュースリリース (PDF) 同法による学習塾の行政処分は初。学研ジー・アイ・シーは2006年(平成18年)に新規販売を撤退し、同社出身者が経営する静岡県の運営会社が実質継承していた。
  • 2008年(平成20年) -
    • 2月 - 株式会社秀文社(現 株式会社学研スタディエ)及びWASEDA SINGAPORE PTE.LTD.を買収。
    • 5月 - 株式会社学研ココファン、株式会社学研ココファン・ナーサリー、株式会社学研ココファンスタッフを設立。
    • 7月 - 株式会社学研ココファンを株式会社学研ココファンホールディングスへ商号変更。
    • 8月 - 東京都品川区西五反田二丁目11番8号に本店移転。
  • 2009年(平成21年)
    • 1月 - 株式会社創造学園及び株式会社早稲田スクールを買収。
    • 1月 - 株式会社学研教育みらいを設立。
    • 2月 - 福島ベストスタディ株式会社を設立。
    • 7月 - 株式会社パーゴルフ・プラスを設立。
    • 10月 - 会社分割による持株会社へ移行し、商号を株式会社学研ホールディングスへ変更。株式会社学研エデュケーショナル、株式会社学研パブリッシング、株式会社学研教育出版、株式会社学研マーケティング、株式会社学研出版サービス、株式会社学研プロダクツサポート、株式会社学研ビジネスサポート、株式会社学研ファシリティサービスを新設分割設立会社とし、株式会社学研教育みらい、株式会社学研ネクスト、株式会社学研メディカル秀潤社を吸収分割継承会社とする
    • 学研ホールディングスへ社名変更・組織改編を実施。
  • 2010年(平成22年)
    • 4月 - 教育・学習塾部門の再編を行い、株式会社学研ネットワークが当社及び株式会社学研エデュケーショナルの営む子会社管理事業を承継し、社名を株式会社学研塾ホールディングスに変更。
    • 7月 - 株式会社学研教育出版、株式会社学研パブリッシング、株式会社学研マーケティングの3社が共同株式移転の方法により、株式会社学研出版ホールディングスを設立。
    • 7月 - 株式会社学研プロダクツサポートが株式会社学研ビジネスサポート、株式会社学研ファシリティサービスの2社を吸収合併。
    • 10月 - 株式会社学研R&Cが株式会社学研データサービスを吸収合併し、商号を株式会社学研データサービスに変更。
    • 電子ブック販売チャンネル「学研電子ストア」開始。
  • 2011年(平成23年)
    • 4月 - 株式会社学研ナーシングサポート(現 株式会社学研メディカルサポート)を設立。
    • 12月 - 株式会社駒宣を買収。
  • 2012年(平成24年)
    • 6月 - 株式会社学研スマイルハートを設立。
    • 9月 - 上海学研広告有限公司を設立。
    • 9月 - 株式会社ユーミーケアを買収。
    • 10月 - 株式会社福岡よいこの学習社を買収。
  • 2013年(平成25年)
    • 1月 - 株式会社イング及び株式会社全国医療教育推進協会を買収。
    • 8月 - 株式会社全教研を買収。
    • 10月 - 株式会社ブックビヨンドを設立。
  • 2014年(平成26年)
    • 1月 - 大阪府吹田市江坂に大阪本社を設立。大阪に支店機能を置くグループ会社の事務所を統合した[6][7]
    • 8月 - 栄光ホールディングスと双方の株式を持ち合い資本業務提携すると発表(2015年6月、学研ホールディングスによる栄光ホールディングス株式保有部分の提携は解消)。
    • 10月 - 株式会社エス・ピー・エー及び株式会社シスケアを買収。
    • 10月 - 株式会社学研教育アイ・シー・ティーを設立。
  • 2015年(平成27年)
    • 3月 - 株式会社文理を買収。
    • 5月 - 株式会社シスケアが、株式会社エス・ピー・エーを吸収合併。
    • 7月 - PT.GAKKEN HEALTH AND EDUCATION INDONESIA、Gakken Ace Education Co.,Ltd.を設立。
    • 10月 - 株式会社学研メディコンが株式会社学研ネクストを吸収合併、株式会社学研教育みらいと株式会社学研教育出版の事業の一 部を吸収分割により承継し、商号を株式会社学研アソシエに変更。
    • 10月 - 株式会社学研マーケティングが株式会社学研教育出版、株式会社学研パブリッシングの2社を吸収合併し、商号を株式会社学研プラスに変更。
    • 10月 - 株式会社学研ココファン・ナーシングを設立。
    • 10月 - 株式会社学研ココファンが株式会社ユーミーケアを吸収合併。
    • 10月 - 株式会社学研イノベーションを設立。
    • 10月 - Gakken Asia Pacific Pte.Ltd.を設立。
    • 11月20日 - ソニーの子会社ソニー・グローバルエデュケーションと業務提携[8]
    • 12月 - Gakken Education Malaysia Sdn.Bhd.を設立。
  • 2016年(平成28年)
    • 4月 - 株式会社学研スタディエが東北ベストスタディ株式会社を吸収合併。
    • 10月 - 株式会社学研スタディエが株式会社市進ホールディングスとの共同出資により株式会社SIGN-1を連結子会社化。
    • 11月 - 株式会社コーシン社及び株式会社高等進学塾を買収。
  • 2017年(平成29年)
    • 2月 - 株式会社TOKYO GLOBAL GATEWAYを設立。
    • 5月 - 株式会社市進ホールディングスの株式を追加取得し、持分法適用関連会社化。
    • 10月 - 株式会社学研プラスが株式会社ブックビヨンド、株式会社学研教育アイ・シー・ティーの2社を吸収合併。
    • 11月 - 山梨県で学習塾を経営する株式会社文理学院を買収。
    • 11月 - 株式会社ビーコンを設立。
  • 2018年(平成30年)
    • 2月 - 株式会社ジェイテックスマネジメントセンターを買収。
    • 9月10日 - 日本政策投資銀行と共同で、学研ホールディングスが三光ソフランホールディングス株式会社からメディカル・ケア・サービス株式会社の株式61.8%を取得し、メディカル・ケア・サービスは学研ホールディングスの連結子会社となる[9][10]
    • 10月 - 株式会社学研教育みらいが株式会社学研イノベーションを吸収合併するとともに、株式会社学研アソシエより採用支援事業を移管。
    • 10月 - 株式会社高等進学塾が株式会社コーシンを吸収合併。
  • 2019年
    • 1月1日 - 株式会社学研プラスが親会社(中間持株会社)の株式会社学研出版ホールディングスを吸収合併[11]

事業[編集]

書店のあらゆるジャンルの棚に学研の本があるといってもいいほど領域は広い(但し小説・エッセイなどの文芸書は殆ど無い)。かつては『Momoco』(現在廃刊)にAV女優の、また『BOMB!』(現在の『BOMB』)に読者投稿のヌード写真が掲載されていたこともある(現在は掲載していない)他週刊テーミスやMomocoでは性風俗店の紹介記事が掲載されるなど、教科書発行の傍ら幼児教育からエロ本までカバーしていた時期もあった。関連事業も手広く、たとえば学校向けの教育映像製作、アニメーション製作出資、学研アソシエの就支援事業、博物館等におけるディスプレイ設置事業などがあり、最近はEラーニング電子書籍事業への参入も行われている。

雑誌[編集]

廃刊・休刊誌[編集]

主な書籍[編集]

学研まんが(児童書)

学習参考書

高校学習・大学受験対策の書籍は東進ハイスクールの講師が著するものが多い。
  • 荻野文子 『マドンナ古文』、『マドンナ古文単語 230』、『古文 マドンナ解法』(高校学参) 等
  • 井川治久超基礎英語わかりすぎる!』、『もっとわかりすぎる! 英語のルール55』、『頻出問題わかりすぎる!』等
  • 樋口裕一 『読むだけ小論文』シリーズ、等

歴史群像新書

その他

辞書・辞典[編集]

学校教科書・副読本[編集]

教科書教科用図書)…持株会社制移行に伴い、発行者は学研教育みらいが担当。

副読本

  • みんなの体育(たいいく) - 小学校体育
  • みんなの道徳(どうとく) - 小学校道徳
  • みんなの安全と生活 - 小学校での安全指導
  • 私(わたし)たちと情報 - 小学校での情報教育
  • かけがえのないきみだから - 中学校道徳
  • こころのノート - 小学校道徳補助教材、市販本版は全学年分発行。

学校教育向け教材[編集]

  • 中学保健体育実技 - 中学体育で扱うスポーツ実技のルールやフォームなどを絵図で掲載
  • 新・中学保健体育の学習 - 問題集
  • ステップワーク - 小学校国語・算数教科の問題集

「中学保健体育実技」は2000年発行分まで表紙に『Love Sports』とサブタイトルが掲げられていたが、これが英語で「性行為」を意図する旨の外部からの指摘が2000年11 - 12月にあり、翌年発行分から当該部分が削除される事態となった。副読本のため教科用図書検定などによる文部省(現:文部科学省)のチェックは対象外である。

玩具[編集]

アニメ[編集]

作品の権利は学研教育出版→学研プラスへ承継されている。

アニメーション制作[編集]

ゲームソフト[編集]

1980年代前半から1990年代前半までゲームソフトの開発・販売を行っていたが、1996年平成8年)に撤退。

その後、2006年(平成18年)にスクウェア・エニックスと新会社・SGラボを設立しシリアスゲーム(教育・PRを目的とするゲーム)の共同開発で提携。2007年(平成19年)より学研がSGラボ開発タイトルを発売し、ゲーム事業に再参入する。

文学賞[編集]

音楽ソフト部門[編集]

  • 1987年昭和62年)12月プラッツというレコード会社を立ち上げ、織田哲郎奥井亜紀岡部東子などのアーティストを擁したが、現在は音源制作からは撤退。著作権管理のみグループ会社のプラッツアーティスト(プラッツから社名変更)に移管している。

アパレル[編集]

  • 2015年4月にグループ会社である学研教育みらいが女性向けアパレルブランド「Surlie(シュルリ)」のサイト運営をスタート、販売はショップ.学研が担当する[15]

主要株主[編集]

連結子会社[編集]

関連団体[編集]

  • 公益財団法人古岡奨学会 - 古岡秀人社長らが設立、主に学校教育の振興等に努めている。学研の筆頭株主である(2012年9月30日現在)
  • 公益財団法人才能開発教育研究財団 - 教育支援を目的として設立された財団法人。「日本モンテッソーリ教育綜合研究所」、「教育工学研究協議会」、「全国児童才能開発コンテスト」の3組織からなる。
  • 一般財団法人日本万歩クラブ

過去のグループ・関連企業[編集]

  • パック・イン・ビデオ - 設立時に出資していた。
  • オルスタック・ピクチャーズ - 映像ソフト事業。設立時に学研が出資していたが、現在は電通アミューズソフト販売などが主要株主となっている。
  • 学研クレジット - MBONIFベンチャーズ系の投資会社NIFキャピタルパートナーズBに売却。2007年より営業活動を停止し2012年4月に債権を売却。2012年8月ジャックスの子会社ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社に社名変更[5]
  • 学研トイズ - 玩具部門を分社。2008年(平成20年)3月に会社清算。
  • 学研ビジネスサポート - 学研プロダクツサポートに吸収され、解散
  • 学研ファシリティサービス - 学研プロダクツサポートに吸収され、解散
  • パーゴルフ・プラス - 葵プロモーション(現・AOI Pro.)に譲渡され、パーゴルフに商号変更。
  • 学研ゼミナール - 学研塾ホールディングスが保有全株式を譲渡。
  • 学研クエスト - 2013年(平成25年)6月25日清算結了。
  • SGラボ - スクウェア・エニックスとの合弁会社。シリアスゲーム開発。
  • 学研教育出版 - 学研製作のアニメの権利も引き継いでいた。学研マーケティングに吸収され、学研プラスに。
  • 学研パブリッシング - 旧・エンタメライフ出版事業部。学研マーケティングに吸収され、学研プラスに。
  • 学研ネクスト - 旧・研秀出版。学研メディコンに吸収され、学研アソシエに。
  • ユーミーケア - 学研ココファンに合併。
  • 東北ベストスタディ - 宮城県を地盤としたあすなろ学院の運営会社。学研スタディエに吸収合併。
  • ブックビヨンド - 学研プラスに吸収合併。
  • 学研教育アイ・シー・ティー - 学研プラスに吸収合併。
  • 学研出版ホールディングス - 学研プラスに吸収合併。

東京ふじせ企画労働組合との関係[編集]

1978年に倒産した下請会社の労働組合である『東京ふじせ企画労働組合』は、倒産以後より学研側に対して団体交渉を要求しているが、東京都労働委員会と中央労働委員会は「学研は使用者ではない」と認定。その後、ふじせ側は、これを不服として裁判所に申立てをしたが、最高裁判所でも2003年3月14日に「学研は使用者でないため、団体交渉などに応じる義務はない」との判断がされ、法的にはふじせ側の主張に理由がないことが確定した(最高裁平成14年(行ツ)第125号、同平成14年(行ヒ)第148号)。

学研側も、「ふじせ側との『労働争議』は存在しないので、団体交渉などに応じる必要は一切なく、今後ともそのつもりはない」という立場を維持している。2017年2月10日には学研側がふじせ側に提起した裁判にて、学研側が最高裁で勝訴している[16]

関連人物[編集]

  • 古岡秀人
  • 川村龍一 - パーソナリティーになる前は学研の音楽雑誌編集スタッフだった。
  • 畑正憲 - 作家として自立する前、映像部門の社員として理科を中心に学習映画の制作に携わっていた。
  • 國分眞一 - 「東京ふじせ企画労働組合」の執行委員長にして唯一の組合員。

脚注[編集]

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  1. ^ 四半期報告書(第74期第2四半期)
  2. ^ “栄光と学研が資本提携 教育のIT活用で協力”. 共同通信. (2014年8月29日). オリジナルの2014年9月3日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20140903150025/http://www.47news.jp/CN/201408/CN2014082901002061.html 2014年8月30日閲覧。 
  3. ^ “学研HDと栄光HD、株持ち合いを強化”. 日本経済新聞. (2014年8月29日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ29067_Z20C14A8TI0000/ 2014年8月30日閲覧。 
  4. ^ 有価証券報告書 第73期”. 株式会社学研ホールディングス. 2019年4月10日閲覧。
  5. ^ a b 学研クレジットを子会社化、ペイメント事業を強化(ジャックス)”. ペイメントナビ (2012年8月13日). 2019年4月13日閲覧。
  6. ^ 大阪と関西以西での教育関連事業拡大にむけて、Gakken大阪本社を設立”. 学研ホールディングス (2014年1月24日). 2014年2月19日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年1月26日閲覧。
  7. ^ 学研が大阪本社設立 災害に備え機能分散”. スポニチ Sponichi Annex. スポーツニッポン新聞社 (2014年1月24日). 2015年10月2日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年1月26日閲覧。
  8. ^ “ソニー子会社・学研が提携”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 9面. (2015年11月21日) 
  9. ^ 共同投資によるメディカル・ケア・サービス株式会社の株式の取得(子会社化)に関するお知らせ学研ホールディングス 2018年9月4日
  10. ^ 学研ホールディングス<9470>、認知症ケアのメディカル・ケア・サービスを子会社化M&A online 2018年9月4日
  11. ^ 株式会社学研出版ホールディングスとの1月1日付合併のお知らせ”. 学研プラス. 2019年2月11日閲覧。
  12. ^ a b c なお、本誌は学研が製作関与したSFアニメ『機甲創世記モスピーダ』の連載誌扱いとされているが、この内、芸能雑誌『ザ・ベストワン』と、放送当時既に存在しながらもOPクレジットに記載されていないアニメ専門誌の『アニメディア』との関係は不明。OPより。
  13. ^ 学研LSIゲーム多数入荷致しました
  14. ^ 電子ゲーム 学研
  15. ^ Surlie(シュルリ)
  16. ^ 学研ホールディングス株式会社 IRよくあるご質問

外部リンク[編集]



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