大深町

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大深町
グランフロント大阪
大深町の位置(大阪市内)
大深町
大深町
大深町の位置
大深町の位置(大阪府内)
大深町
大深町
大深町 (大阪府)
北緯34度42分14.27秒 東経135度29分36.16秒 / 北緯34.7039639度 東経135.4933778度 / 34.7039639; 135.4933778
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
北区
町名制定 1924年(大正13年)6月1日
面積
 • 合計 0.280365835 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 420人
 • 密度 1,500人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
530-0011[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

大深町(おおふかちょう)は、大阪府大阪市北区町名。丁番を持たない単独町名である。梅田の北側に位置していることから、当地における再開発地区は「うめきた」と呼ばれている。

概要[編集]

大阪駅の北側に位置し、東は芝田、南は梅田、南西は福島大淀南、北西は中津に隣接する。大阪駅北地区(通称梅田北ヤード・うめきたエリア)、グランフロント大阪ヨドバシカメラマルチメディア梅田などがある。もともとは広大な梅田貨物駅が広がる土地であったが、再開発によって発展が著しい(「うめきた」も参照)。2022年の公示地価では、大阪駅に近いグランフロント大阪南館(大深町4-20)が大阪市の商業地としての最高価格地点である[5]

歴史[編集]

元の町域は現在の町域の中東部の一画に過ぎなかったが、1924年に南東部の旧:北野松本町を編入、1944年に梅田貨物駅構内全域が大深町に統合された。現在の町域は、同じ旧:北野村の一部である牛丸町・佐藤町の他に、旧:下三番村の一部である中津南通や、旧:曾根崎村の一部である北梅田町を含んでいる。

旧:北梅田町に当たる大深町南西部には昔、大阪七墓の一つの梅田墓地が広範囲にわたって存在していたが、その後梅田駅(梅田貨物駅)の開業に伴い整理が行われ、現在墓地は存在していない。芝田一丁目にある北向地蔵尊は墓地の名残である。小林佐兵衛により建てられた孤児院も存在していた。また、旧:牛丸町に当たる大深町北東部は梅田堤で行われた「藪入り」のあった地の一つとされている。

梅田貨物駅、梅田北ヤードの詳しい歴史については梅田信号場梅田北ヤードの項目を参照のこと。

グランフロント大阪が開業した2013年から2017年まで大阪で最も地価が高い場所だったが、2018年中央区宗右衛門町に抜かれた。しかし、新型コロナウイルス感染症の世界的流行により訪日外国人観光客の入国が事実上停止した影響からインバウンド消費に支えられていた宗右衛門町などミナミの地価が大幅に下落したため、2021年に再び地価一位に返り咲いた。

沿革[編集]

地名の由来[編集]

町名は大阪市編入以前の西成郡北野村大フケに由来しており、「フケ」は「深田」を略したものである。その意味は泥土の深いを表していると考えられており、かつて梅田周辺を「埋田」と言っていた時代に由縁していると考えられている。

なお、小深町という町名もかつて存在したが、現在は芝田に編入されている。

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
大深町 236世帯 420人

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[6]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。

番・番地等 小学校 中学校
全域 大阪市立扇町小学校 大阪市立天満中学校

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[7]

町丁 事業所数 従業員数
大深町 577事業所 19,058人

施設[編集]

ヨドバシ梅田
うめきた広場

交通[編集]

鉄道[編集]

道路[編集]

国道

その他[編集]

日本郵便[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 大深町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 令和4年地価公示結果について (大阪市)”. 大阪市計画調整局. 2023年8月9日閲覧。
  6. ^ 北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元ページ)
  7. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  8. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
広報

外部リンク[編集]