使役動物

動力源として利用されるウマ
耕作のためにウシに牽かせている例

使役動物(しえきどうぶつ)は、耕作交通手段などの人間作業のために使われる動物である。盲導犬のように家族同然の動物であることもあれば、材木輸送に用いられるのように半家畜化された動物であることもある。の利用もされ、また、その動物が死亡すると毛皮皮革なども利用される。

使役動物の歴史は農業よりも古い可能性があり、狩猟採集社会においてが利用されていた可能性がある。世界中で数多くの動物が飼い主のために働いている。家畜となっている種、特にや犬などでは、特別な目的と環境に適するように品種改良が行われることがある。通常使役動物は農場で育てられるが、今でもイルカなどは野生のものを捕獲して利用することもある(飼育下の繁殖率が高くないためである)。稀な例としては、野生のイルカと人間が協同して魚を追い込む漁法が、イラワジ川などで行われている。

力を利用する動物[編集]

荷物運んだり、車両ソリを牽いたりするために用いられる使役動物は、特に役畜(えきちく)という。

その上に直接人間が乗って利用する馬のような動物は乗用獣という。また、荷物を載せて運ばせる動物は駄獣、車両・ソリ・犂などの牽引に用いる動物は輓獣という。サトウキビすりつぶすといった目的で、円運動をさせて動力を得るためにも用いられる。

感覚を利用する動物[編集]

狩猟[編集]

肉食動物はもともと獲物を捕らえるようにできているので、狩猟に用いるのはその性質を利用したものである。食料を調達する目的のほかに、スポーツとしての狩りや、農作物・家畜に害をなすと考えられる害獣を駆除するといった目的でも行われる。

  • ハウンドやその他の犬は、獲物を狩り、回収するために用いられる。ポインターセッターのように、この目的のために育成された犬種もある。
  • は、人間が農業を開始して以来、ネズミなどから収穫物を守るために利用されてきた。
  • フェレットは、ウサギのように穴の中で生息する動物を捕獲する。
  • 鷹狩では鳥が空中における狩猟を行う。
  • 鵜飼いのように、水鳥訓練して魚を捕獲するために用いることがある。
  • 野生のイルカの中には、船べりを叩く音に応じて魚の群れを網に追い込むなど、協同漁業のような関係を人間と築いている例がいくつかあり、イラワジ川などで確認されている[1]

人間の捜索[編集]

人間の補助[編集]

犬は訓練を受けて、盲導犬聴導犬介助犬といった形で身体障害者の手助けをするために用いられる。また、介助猿という形で用いられる。

牧羊[編集]

牧羊犬の群れを集めるといった作業に用いられる。またある種の馬の中にも、こうした感覚を持っていて乗り手を羊の群れを集めまとめるために必要な場所で即時に連れて行くものもいる。

採集[編集]

犬やのように人間より優れた嗅覚を利用して、セイヨウショウロ(トリュフ)のような高級食材を集めるといった目的で利用される。やや目的が異なるが、麻薬探知犬は荷物に隠された麻薬を捜索する目的で利用されている。

タイ王国サムイ島では、木の上のココナッツを採るのにが使われている。

画像解析[編集]

軍事用・警察用[編集]

軍用犬番犬は施設の警備などにあたり、不審者を発見し対抗するといった目的で利用される。また地雷の探知といった役割を果たすものもおり、犬だけでなくネズミなども使われている。

その他[編集]

飛行能力を利用する伝書鳩のような、人間には無い運動能力を利用する例もある。

動物にとって訓練が必要なサーカスでの曲芸や、大道芸熊使い猿回しなどは、動物の知られざる能力を引き出したものである。

対戦車犬のような人間の身代わりとして利用される例もある。ソ連の宇宙犬もこうした身代り的用法の使役動物ともいえる。

稲作に合鴨を使う合鴨農法や、除草にヤギを、受粉にミツバチを、牧畜の糞の処分に糞虫を使うなど、その動物本来の習性を利用する例もある。

脚注[編集]

  1. ^ ハイビジョン特集 イルカと生きる~ミャンマー・大河に息づく伝統漁~」(NHKデジタルBSハイビジョン、2008年4月27日)
  2. ^ Pigeon Search and Rescue Project (PROJECT SEA HUNT) U.S. Department of Homeland Security
  3. ^ Moscow pigeon cinema The Moscow News 2013年7月9日
  4. ^ Pigeons' discrimination of paintings by Monet and Picasso Shigeru Watanabe, et al. 1995年
  5. ^ 最高99%の正答率、ハトによる乳がんの発見方法が開発される ASCII 2015年12月3日

関連項目[編集]