京張都市間鉄道
| 京張都市間鉄道 | |
|---|---|
.jpg) 八達嶺西信号場付近を走行するCR400BF-C型電車。 | |
| 基本情報 | |
| 起点 | 北京北駅 |
| 終点 | 張家口駅 |
| 駅数 | 10駅 |
| 開業 | 2019年12月30日 |
| 路線諸元 | |
| 路線距離 | 173.947 km |
| 軌間 | 1,435 mm (標準軌) |
| 線路数 | 複線 |
| 電化方式 | 交流50Hz 25000V 架空電車線方式 |
| 最高速度 | 350 km/h |
| 京張都市間鉄道 | |
|---|---|
| 各種表記 | |
| 繁体字： | 京張城際鐵路 |
| 簡体字： | 京张城际铁路 |
| 拼音： | Jīngzhāng Chéngjì Tiĕlù |
| 英文： | Beijing-Zhangjiakou Intercity Railway |
京張都市間鉄道（けいちょうとしかんてつどう、中文表記: 京张城际铁路、英文表記: Beijing–Zhangjiakou Intercity Railway）は、中国の首都北京市と河北省張家口市を結ぶ高速鉄道である。
概要[編集]
総延長は173.947km。2014年11月に八達嶺越えの区間15.44kmが、2022年北京オリンピックの開催が決定[1]された翌2015年には前述の区間を含む全区間が国家発展改革委員会の承認を受け、2016年6月25日に着工された[2]。工期は4年半の予定である。北京市内の一部の区間はスラブ軌道の地下線として建設され、北京五環路の内側では最高速度は80km/hに制限される見込みである[3]。この工事に合わせて2016年11月1日より北京北駅と清河駅が休止、清華園駅が廃止され、京包線および京通線の列車は昌平北駅発着、北京市郊外鉄道S2線の列車は双沙線の黄土店駅発着に変更された。2019年12月30日に全線が開業した[4]。
北京オリンピックの期間中は1日あたり17往復前後という高頻度の運行体制が組まれたが、オリンピック終了後は需要が激減。2022年現在、1日1往復の運行状況となっている[5]。
駅一覧[編集]
（本線）
| 駅名 | 駅間 キロ | 累計 キロ | 接続路線・備考 | 所在地 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本語 | 簡体字中国語 | 英語 | ||||||
| 北京北駅 | 北京北站 | Beijing North | 0 | 0 | ■北京地下鉄2号線 ■北京地下鉄4号線 ■北京地下鉄13号線 | 北京市 | 西城区 | |
| 清河駅 | 清河站 | Qinghe | 海淀区 | |||||
| 沙河駅 | 沙河站 | Shahe | 昌平区 | |||||
| 昌平駅 | 昌平站 | Changping | ||||||
| 八達嶺長城駅 | 八达岭长城站 | Badaling Changcheng | 延慶区 | |||||
| 東花園北駅 | 东花园北站 | Donghuayuan North | 河北省 | 張家口市 | 懐来県 | |||
| 懐来駅 | 怀来站 | Huailai | ||||||
| 下花園北駅 | 下花园北站 | Xiahuayuan North | 下花園区 | |||||
| 宣化北駅 | 宣化北站 | Xuanhua North | 宣化区 | |||||
| 張家口駅 | 张家口站 | Zhangjiakou | ■呼張旅客専用線 ■京包線、張集線、張家口線 | 橋東区 | ||||
（崇礼支線）
| 駅名 | 駅間 キロ | 累計 キロ | 接続路線・備考 | 所在地 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本語 | 簡体字中国語 | 英語 | ||||||
| 下花園北駅 | 下花园北站 | Xiahuayuan North | 0 | 0 | 河北省 | 張家口市 | 下花園区 | |
| 太子城駅 | 太子城站 | Taizicheng | 崇礼県 | |||||
出典・脚注[編集]
- ^ “北京冬季五輪に合わせて京張高速鉄道が2019年末に開通へ”. 人民網. (2016年11月2日) 2019年9月8日閲覧。
- ^ “京张高铁已全面开工建设 京张铁路：我国独立建造的首条铁路”. (2016年6月26日) 2016年11月2日閲覧。
- ^ “京张高铁正线设10座车站 全长174公里”. (2015年11月4日) 2016年11月1日閲覧。
- ^ 京张高铁将于12月30日开通运营 28日18时车票开售
- ^ “北京五輪“新幹線”ガラガラ 1日1往復、駅前商業施設は閉鎖中”. 産経新聞 (2022年7月18日). 2022年9月22日閲覧。