オイレス工業

オイレス工業株式会社
OILES CORPORATION
種類	株式会社
機関設計	監査役会設置会社
市場情報	東証プライム 6282; 1994年3月4日上場
本社所在地	日本; 〒108-0075; 東京都港区港南一丁目2番70号; 北緯35度37分56.9秒東経139度44分34.8秒 / 北緯35.632472度東経139.743000度座標: 北緯35度37分56.9秒東経139度44分34.8秒 / 北緯35.632472度東経139.743000度
設立	1952年3月11日
業種	機械
法人番号	1010401006049
事業内容	軸受機器、構造機器、建築機器の製造販売
代表者	代表取締役社長社長執行役員; 飯田昌弥
資本金	85億8500万円; （2021年3月31日現在）
発行済株式総数	3430万0505株; （2021年3月31日現在）
売上高	連結: 529億7700万円; 単独: 333億1000万円; （2021年3月期）
営業利益	連結: 31億3800万円; 単独: 16億4800万円; （2021年3月期）
経常利益	連結: 37億6200万円; 単独: 40億9900万円; （2021年3月期）
純利益	連結: 25億5900万円; 単独: 32億9800万円; （2021年3月期）
純資産	連結: 625億5700万円; 単独: 459億9500万円; （2021年3月31日現在）
総資産	連結: 806億1500万円; 単独: 627億4400万円; （2021年3月31日現在）
従業員数	連結: 2,046人; 単独: 789人; （2021年3月31日現在）
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任監査法人トーマツ
主要株主	東京中小企業投資育成株式会社 9.26%; 株式会社みずほ銀行 3.75%; 日本生命保険相互会社 3.03%; 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 2.84%; 川崎景介 2.59%; 川崎景太 2.25%; オイレス東日本共栄会 2.21%; 株式会社日本カストディ銀行（信託E口） 2.16%; STATE STREET LONDON CARE OF STATE STREET BANK AND TRUST, BOSTON SSBTC A/C UK LONDON BRANCH CLIENTS- UNITED KINGDOM 2.06%; オイレス従業員持株会 1.84%; （2021年3月31日現在）
外部リンク	http://www.oiles.co.jp/
	テンプレートを表示

オイレス工業株式会社（オイレスこうぎょう英: OILES CORPORATION^[3]）は東京都港区の機械メーカー。

概要[編集]

自動車、FA・OA・AV等の機器や、産業機械に使用されるオイルレス軸受（無給油軸受）、建築用・土木構造用の免震・制振装置の製造をしている機械（産業機器）メーカーである。無給油式軸受けメーカー最大手。オイルレスベアリングでは国内で5割のシェアを持つ。免震装置でも首位。ほかに建築機器・計測機器などを手掛ける。

現在は1800件以上の特許を保有。売り上げの60%を特許製品が占め、円高等の景気による煽りを受けにくい^[要出典]。「日本初」の肩書がつく製品（『自動車排気管用無給油球面シール軸受』、『鉛プラグ入り積層天然ゴム免震装置』など）も多数ある。

当社の免震装置はスカイツリー、ソラシティ（事務所　店舗　駐車場）、日清製粉グループ本社製粉記念館本館、靖国神社灯篭免震工事（灯篭）など、また制震装置は中京競馬場、新宿イーストサイドスクエア、JPタワーなどで採用されている。

沿革[編集]

1939年（昭和14年）- 川崎宗造により日本オイルレスベアリング研究所として創業。
1952年（昭和27年）- 株式会社に改組。株式会社日本オイルレスベアリング研究所を設立。
1958年（昭和33年）- 日本オイレス工業株式会社に商号変更。
1962年（昭和37年）- 神奈川県大和市に大和工場を開設。
1966年（昭和41年）- オイレス工業株式会社に社名変更。
1976年（昭和51年）- 米国にて現地法人「オイレスアメリカコーポレーション」を設立。
1981年（昭和56年）- 本社を東京都港区へ移転。
1987年（昭和62年）- 日本初の免震構造ビルを藤沢事業場内に建設（テクニカルセンター）。免震装置「オイレスLRB」の製造販売を開始。
1988年（昭和63年）- 中国に「自潤元件工業有限公司」設立、ドイツに「Oiles Tribomet Gleitlemente GmbH」設立。
1989年（平成元年）- 株式公開。
1994年（平成6年）- 東証2部へ上場。
1995年（平成7年）- 株式会社免震エンジニアリングを設立。
1997年（平成9年）- 東証1部へ上場。
1998年（平成10年）- 中国に「上海自潤軸承有限公司」を設立。
2002年（平成14年）- タイに合弁会社「Oiles（Thailand）Company Limited」を設立。
2003年（平成15年）- 建築機器事業を分社化。チェコに「Oiles Czech Manufacturing s.r.o」を設立。建築機器事業を分割し、オイレス・エコシステム株式会社と統合、社名をオイレスECO株式会社に変更。
2004年（平成16年）- 本社を現在地に移転。カナダに「オイレスカナダコーポレーション」を設立。
2005年（平成17年）- 中国（蘇州）に「自潤軸承（蘇州）有限公司」を設立。フランスに「Oiles France SAS」設立。
2011年（平成23年）- インド共和国に「Oiles Self Lubricating Bearings Manufacturing Private Limited」を設立。
2012年（平成24年）- 中国現地企業の大連三環複合材料技術開発有限公司（現・持分法適用会社）の株式の一部を取得。
2013年（平成25年）- Oiles India Private Limited ニムラナ工場を開設。
2014年（平成26年）- 中国に「甌依鐳斯貿易（上海）有限公司」を設立。

生産拠点[編集]

藤沢事業場 - 神奈川県藤沢市
足利事業場 - 栃木県足利市
滋賀工場 - 滋賀県栗東市
大分工場 - 大分県中津市
海外拠点はアメリカ、ドイツ、チェコ、中国、台湾、タイの6ヶ所にある。

脚注[編集]

^ 会社概要 - オイレス工業株式会社
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k オイレス工業株式会社『第70期（2020年4月1日 - 2021年3月31日）有価証券報告書』（レポート）、2021年6月30日。
^ オイレス工業株式会社定款第1章第1条

外部リンク[編集]

オイレス工業株式会社

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト経済）。

[1] 会社概要 - オイレス工業株式会社

[fy-2] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k オイレス工業株式会社『第70期（2020年4月1日 - 2021年3月31日）有価証券報告書』（レポート）、2021年6月30日。

[3] オイレス工業株式会社定款第1章第1条

[1]

[2]

[3]

表話編歴グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマンリコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス伊藤忠商事三菱商事住友商事
準理事	オムロン日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス王子ホールディングス坂口電熱日産自動車セイコーエプソン三菱重工業資生堂オリンパス日本製紙住友化学シチズン時計花王日本電気キリンホールディングスコスモエネルギーホールディングスアンリツ三菱ケミカルグループユニ・チャーム旭化成大日本印刷凸版印刷タクマニコンタムロントプコン三井化学 ENEOSホールディングスタムラ製作所ダイキン工業コマツコニカミノルタ横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス武田薬品工業積水化学工業 JSR ライオンサラヤ荏原製作所味の素レンゴー富士通富士電機マルハニチロ沖電気工業タカハタプレシジョンジャパン南開工業ユー・エム・シー・エレクトロニクス錦城護謨ウシオ電機信越化学工業 DIC カシオ計算機シスメックス帝人リンテック堀場製作所ロームヤマハ日清オイリオグループ原田鋼業ルビコン京セラアステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ日本板硝子サクラパックス日本ケミコンヒロセ電機 NISSHA 第一三共ハギワラソリューションズ横浜ゴムテルモ EIZO ノーリツ不二製油グループ本社ファンケル東京エレクトロン LIXILグループフジクラサッポロホールディングスグローリーナブテスコアデランスセガサミーホールディングスダイフク愛媛パッケージ住友理工 NTN デサントカネカ日本ガイシ中西金属工業自重堂ニデックマンダムアンコール・アンプリプレス・センターサントリーホールディングスフロイント産業ヤマグチマイカ澤田日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス極東開発工業日本特殊陶業大塚ホールディングスフォスター電機ポーラ・オルビスホールディングス三栄源エフ・エフ・アイネスレ日本高砂香料工業日清食品ホールディングスコーセー浜松ホトニクス参天製薬小野薬品工業ヤマハ発動機エーザイマツダロート製薬シャープ東芝森永乳業キューズジーエス・ユアサコーポレーション東洋アルミニウム大日精化工業日産化学イトーキフタムラ化学コマニーアイカ工業本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷サトーホールディングス明治ホールディングス東ソー三菱自動車工業アドバンテスト日本ゼオンオイレス工業出光興産塩野義製薬小林製薬島津製作所トクヤマ太陽化学江崎グリコ三井海洋開発川崎重工業日本新薬東洋紡ブラザー工業古河電気工業内野オカムラ藤本化学製品グンゼ
建設	住友林業鷹羽建設千代田化工建設清水建設大林組新菱冷熱工業大成建設コンステックホールディングス大和ハウス工業高砂熱学工業積水ハウス新日本空調鹿島建設アースシグナルダイダン
インフラ	大阪ガス東京ガスジャパン・リニューアブル・エナジー
情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ野村総合研究所キッズスターフジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ日本電信電話日経リサーチ徳島データサービステックティーガイアソフトバンク Speee スパイスファクトリーシステムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データエス・エー・エスアバントアイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングスヤマトホールディングス三菱倉庫三井倉庫エクスプレス日本航空東急アチハ川崎汽船センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン三井物産富士メガネ双日おおとり黒田電気セブン&アイ・ホールディングス丸紅良品計画アスクルファミリーマート富士商 J.フロントリテイリング浜屋ファーストリテイリングテクノアソシエ岩瀬コスファカーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス三井住友トラスト・ホールディングス SOMPOホールディングス三菱UFJフィナンシャル・グループみずほフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループりそなホールディングス住友生命保険大和証券グループ本社住友三井オートサービス第一生命保険オリックス野村ホールディングス T&Dホールディングス日本生命保険農林中央金庫明治安田生命保険芙蓉総合リース東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル三菱商事・ユービーエス・リアルティ東急不動産ホールディングス三菱地所三井不動産野村不動産ホールディングス京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス博報堂DYホールディングスフルハシEPO アデコクレアンインパクトジャパンアイ・シー・アイ電通ニッセイエブロベネッセホールディングスコーユーレンティアイースクエアプランニング・ホッコー東武トップツアーズポジティブデロイトトーマツコンサルティングエッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパンピー・アンド・イー・ディレクションズピープルフォーカス・コンサルティングメンバーズ大谷清運アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケアビジネスコンサルタントセコムエコロジーパス SDGパートナーズレックス・インターナショナル日経ビーピーコンサルティングエコツーラボみらかホールディングス日総工産リビエラホールディングスあかつき日本工営地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティングネットラーニングホールディングス内海産業タナベコンサルティンググループ川内美登子・植物代替療法研究所ベイカレント・コンサルティング
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニングワールドワイド
自治体・大学・その他	川崎市中日本高速道路国際基督教大学日本サッカー協会同志社女子大学西日本高速道路同志社大学東日本高速道路道普請人ボランティアプラットフォーム関西学院大学日本能率協会明治学院大学上智大学日本印刷産業連合会日本CFO協会地球環境戦略研究機関国際協力NGOセンター電気安全環境研究所日本食品分析センター ACE 成蹊大学全日本大学サッカー連盟ワールド・ビジョン・ジャパン日本品質保証機構大阪府立千里高等学校筑波大学セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校難民を助ける会全国社会保険労務士会連合会国際開発センター学校法人聖学院ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サスティナブル・サプライチェーン学校法人国際学院学校法人服部学園御茶の水美術専門学校学校法人相愛学園相愛中学校・高等学校岩井医療財団プラン・インターナショナル・ジャパンあと会日本海事協会地球市民の会笹川平和財団学校法人大阪夕陽丘学園日本建築センター壱岐市役所国際開発機構